当講座は接客に使える英会話を覚えたい!訪日観光客や来日ビジネスマンなどの方を英語を使って日本流の接客でおもてなししたい!という方の為に設立した接客用会話専門のオンライン英会話スクールです。
皆さんは海外に旅行に行った際に、訪れた商店で外国人の店員さんから「こんにちは」とか「いらっしゃいませ」などちょっとしたことでも日本語で言われると嬉しい気分になったり、そのお店に少し立ち寄ってみようかという気分になったという経験は無いでしょうか?
来日される外国の方も同じで、自分の母国語であいさつや会話をされて悪い印象を持つ人はほとんどいないでしょう。特に英語で話しかける文化のない日本でそのような接客応対ができればお客様にとってはとても良い印象に残るはずです。
これまで、訪日客のお客様がいらっしゃった際に、英会話に自信がないので隠れてしまったり、他の人にお客様の応対を任せてしまったという経験はありませんか?
インバウンド接客英語講座はそんなあなたの為のオンライン英会話スクールです。
一般的に日本人は中学校、高校と6年間英語を学習していますのである程度基本的な英文法やフレーズは頭に入っているはずです。しかし、実際の場面では多くの日本人が、完璧な発音や英文法かということに固執してしまい、英語を口に出すことをためらってしまいます。これを克服するには『慣れ』しかありません。
インバウンド接客英語講座では訪日客のお客様が来店した際に使える来店されたお客様をおもてなしできる英会話をインターネットTV電話Skypeを利用して学べます。
英語ネイティブの先生とマンツーマンレッスンをすることで外国の方と話すことに慣れていただくとともに、簡単な接客英語フレーズや文型の習得と、受け答えの方法を身に付けることが可能です。
当講座では、英語で接客できる方が日本中のどこでも当たり前に存在するようになり、来日或いは在住する外国人の方に笑顔とホスピタリティーをもって応対できる人が増え、日本全体が言語バリアフリーとなることで、訪日観光客が更に増加していく一助にとなることを目標としています。
当講座では、
小売業(コンビニ・家電量販店・アパレルショップなど)
宿泊業(ホテル・旅館など)
飲食業(レストラン・カフェ・居酒屋など)
交通機関(タクシーなど)
の4つの業種向けにコースを設けています。
接客に使う英会話用語は業種によってさまざまですので、業種ごとに厳選した内容のテキストを作成しました。テキストの監修にはTOEICの模擬問題作成や、ビジネス英会話に関する本を多数執筆した経験のある専門家が携わっています。
訪日外国人によく聞かれる文例や、用語が多数収められたテキストと、アメリカ人のネイティブ講師がポイントを収録した動画、移動中などどこでも聞くことのできる音声ファイルの3点の教材は会員の皆様は無料でご利用いただけます。
他の国の言語を学ぼうとする時に本や動画で学ぶこともできますが、
一番の上達の近道は実際に外国人と対話をすることです。
当講座では英語が国の公用語となっている
フィリピン人講師を採用しています。
また、レッスンはマンツーマンで行えます。
英会話教室のグループレッスンなどでは実際に話す回数が
限られますので、上達までに時間が掛かってしまいます。
その点、オンライン英会話であれば一対一で時間内は
存分に英語の会話が可能となります。
さらに、英語初心者・初級者の方も安心して始めて
いただけるように講師は日本語を話せる人が大半です。
当講座のオンライン英会話はSkypeという無料の
インターネットテレビ電話を利用して、レッスンを行います。
パソコンとインターネットが使える環境であれば
どこでも受講できます。
※スマホやタブレットでの受講も可能です。
レッスンは完全予約制システムを採用し、生徒様の希望の
日時にお好きな講師を予約をしていただきます。
レッスンは毎日8時~24時までいつでも可能です。
インバウンド接客英語講座を運営する株式会社ギフトグッズは、
一般財団法人みんなの外国語検定協会の提携会社です。
一般財団法人みんなの外国語検定協会は、外国語に対する障壁
を取り払い、多くの日本人に身近に外国語に親しむ機会を提供し、
観光立国としての日本のブランドの確立と質向上に寄与すること
を目的とした機関です。
インバウンド接客英語講座の内容はみんなの外国語検定協会が
主催するインバウンド外国語検定の出題内容に準拠しています。
- 青山ブックセンター
- 嵐山商店街
- (有)エル・カミーノ
- 小田急百貨店
- 仙台貿易コンサルティング
- ㈱ハイパーアシスト
- ブックオフ
コーポレーション(株) - ホスピタリティ
ツーリズム専門学校 - LOFT 渋谷店
- ㈱星野リゾート
・マネジメント - 石垣島ドリーム観光㈱
- ㈱日建ホテルマネジメント
(敬称略・導入事例)
■全国中小企業団体中央会
ものづくり・商業・サービス新展開支援補助金
■日本商工会議所
小規模事業者持続化補助金